一生に一度の大きな買い物と言われるマイホーム。多くの人が住宅ローンを組み、数十年をかけて返済していきますが、国や地方自治体は、新築の住居を建てる際、補助金や減税などさまざまな支援を行っています。しかし、制度を知らずに建ててしまったがために、補助金や減税などの措置を受けられないことがあるんです。そこで今回は、新築住宅を建てる前に必ず知っておきたい、主な補助金や減税制度をご紹介します。

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新築一軒家を建築（購入）した際にもらえる補助金とは？

■すまい給付金

消費税引き上げによる影響緩和を目的に始まった制度です。住宅ローンの利用の有無、床面積などの給付要件があり、収入額の目安が775万円以下の人を対象に、最大50万円を受け取ることができます。この制度は、令和3年12月までの実施予定です。

詳しくは、こちらをご覧ください。
http://sumai-kyufu.jp/outline/sumaikyufu/index.html

■ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金

断熱性にすぐれ、高効率な設備・システムを使って、室内を高環境に保ちつつ、20％以上という大幅な省エネを実現させ、さらに再生可能エネルギーを使い、年間の1次エネルギーの収支ゼロを目指した住宅に対して給付される補助金です。要件に応じて、最大115万円＋αの補助金を受け取ることができます。

詳しくは、こちらをご覧ください。
https://sii.or.jp/moe_zeh02/uploads/zeh02_pamphlet1.pdf

新築一軒家を建築（購入）した際の減税制度とは？

■住宅ローン減税

毎年、住宅ローン残高の１％が10年間、所得税から控除される制度。所得税で控除しきれなかった分は、一部住民税からも控除されます（※令和元年10月～令和2年12月までの間は13年間控除）。減税要件がさまざまありますが、一般住宅の場合最大400万円、長期優良・低炭素住宅の場合最大500万円が控除されます。

詳しくは、こちらをご覧ください。
http://sumai-kyufu.jp/outline/ju_loan/

地方自治体が独自に行っている制度もお見逃しなく！

今回ご紹介した制度は、国によるものですが、地方自治体によってはさらに補助金や助成金を受け取れる場合があります。一度確認をしてみましょう。

※今回ご紹介した内容は、2020年4月15日現在のものです。最新の情報でない場合がありますので、ご注意ください。

まとめ

いかがでしたか？補助金や減税は、対象となる建築方法や使用しなければならない設備などが制度によりさまざまあります。建ててしまってからでは後の祭り。必ず事前に確認しておきましょう。
吹田・豊中・池田・箕面で、補助金や減税をしっかり受けられる専門性の高い木造住宅を建てるならピアホーム建設へ。私たちにぜひお任せください。