南海トラフ大地震が発生した際、大きな震度が予想される地域では、被害を最小限に抑えるため、地方自治体からも耐震リフォームの重要性が呼びかけられています。特に大幅に建築基準が変更された1981年以前に建てられた住宅に関しては、倒壊の危険性がより高く、補助金が出る自治体も少なくありません。そこで今回は、耐震リフォームの期間や費用などをご紹介します。

現在の耐震基準とは？

1981年の法改正で、建物の中や周辺にいる人も倒壊による被害から免れるだけの耐震基準（震度6強～7程度の地震に耐えうる強度）が必要になりましたが、さらに2000年に改正された最新の建築基準法では、木造住宅の地盤調査や柱が土台から抜けないように施工するなどの項目が加えられ、さらに耐震基準が引き上げられています。 

耐震リフォームが必要かも！？地震に弱い家の特徴とは？

・1981年以前に建築された住宅
近年の大地震の際の倒壊住宅を例にとってみても、1981年以前に建てられた住宅が多く、耐震リフォームを強くおすすめします。

・1階の壁面積が少ない
1階部分に柱や壁が多いほど強度は高くなります。そのため、逆は地震に弱くなります。

・1階と2階の壁線が揃っていない
1階がガレージや吹き抜けになっていたり、2階の方が面積が少ないなど、1階と2階の壁線が揃っていない（壁と壁が繋がっていない）場合、強度が低くなります。 

・地盤が弱い
建物が立っている地盤がそもそも弱いと、建物の揺れも激しくなり地震の影響を受けやすくなります。

これらに当てはまらないからといって、地震に強い家とは限りません。また、当てはまるけれどもこれまでの地震では大丈夫だったと安心することも危険です。自己判断せず、不安がある場合は、一度耐震診断士による耐震診断をおすすめします。

耐震リフォームの費用はどれくらい？

耐震リフォームの相場は、25～200万円程度。木造2階建てで平均100～200万円といわれています。工事の組み合わせによっては、300万円以上になる場合もあります。

中には、シロアリ対策が必要になる場合があり、さらに費用が追加されることも。予算オーバーになる場合は、耐震リフォームの経験豊富な住宅メーカーなどと相談しながら、実施する工事を決めていくと安心です。

耐震リフォームにかかる工事期間は？

数日～数か月と、工事内容によってまちまちです。

例えば、

など。

どれくらいの期間がかかるかなどは、気軽に問い合わせしてみましょう。

 

いかがでしたか？家の状態によっては、高額なリフォーム費用がかかる場合もありますが、補助金を出している自治体も多いため、条件が合えば、リフォーム費用を大幅に抑えることができます。まずは、チェックしてみましょう。ピアホーム建設では、新築だけでなく、耐震リフォームにも力を入れています。吹田・豊中・池田・箕面で、地震に強い家にリフォームするならピアホーム建設へ。どんなことでもお気軽にお電話ください。