2019年10月、いよいよ消費税が10％に引き上げられます。あと1年もすれば、あらゆるものの値段が高くなり、大きな買い物であるほど、影響も大きくなってしまうのです。そこで今回ご紹介したいのが、耐震リフォーム。南海トラフ大地震の発生が警鐘される中、関西では、阪神淡路大震災や大阪府北部地震を耐えた家屋でも、これまでに蓄積したひずみが元で被災する可能性があります。2％の増税は大きな出費。もし不安があるなら、この時期に耐震リフォームを考えてみてはいかがでしょうか？

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耐震リフォームではどんなことをするの？

耐震リフォームでは、現在の新耐震基準に合わせて、以下のように家を補強します。

・基礎の補強

・接合部の補強

・壁の増設・強化

・屋根の改修

など

リフォームの規模にもよりますが、部分改修にて通常150万円～200万円程度の費用がかかると言われています。

※解体の無い部分的なものであれば、10万円～40万円程度の場合もあります。

耐震リフォームが必要かどうか、判断する基準は？

新耐震基準法は、1981年に制定されました。まずは、この1981年以前に建てられた家屋であるか否かを確かめましょう。もし、以前の建物であれば大地震に対して脆弱である可能性が高くなります。また、2000年以降にも金物や壁量バランスの規定が変更されたため、1981年～2000年の間に建てられた家屋も注意が必要です。

・手軽にできる耐震診断方法

一般財団法人日本建築防災協会の「誰でもできるわが家の耐震診断」というシステムやリーフレットを使えば、手軽に今の状況を知ることができます。ただし、あくまでも簡易診断です。実際には、より詳しい専門家による診断が必要です。

 「誰でもできるわが家の耐震診断」

専門家による診断には、5～20万円ほどの費用がかかると言われています。ただし、1981年以前の家屋であれば無料で診断してもらえる場合や、工事自体に補助金が出る自治体も多くあります。また、耐震リフォームは、リフォーム減税※の対象にもなるので、増税と合わせて頭に入れておきましょう。

※要件にあうリフォームを行うと、一定額が所得税から控除される制度。2021年12月31日までに耐震工事を完了する人が対象となっている。

まとめ

いかがでしたか？増税を前に、何を優先事項として購入しておくのか、頭を悩ます方も多いかと思います。もし、住宅のことで不安やお悩みがある方はいつでもご相談ください。耐震構法を得意とするピアホームのスタッフが、誠意をもってお答えします。もちろん、耐震リフォームに限らず、建て替えや新築のご相談もお気軽にお寄せください。吹田・豊中・池田・箕面で、地震に強い家を建てるならピアホームへ。ぜひお気軽にご相談ください。